研究者アンケートを外注するときの依頼先の選び方
新製品の需要を確かめたい、競合製品の評価を知りたい、研究現場の購買プロセスを把握したい。こうした目的で、ライフサイエンス研究者を対象にしたアンケート調査を検討する企業は少なくありません。一方で、研究者は一般消費者向けのネットリサーチでは集めにくい対象です。自社で実施するか、どこかに外注するかで迷う担当者も多いでしょう。このコラムでは、研究者アンケートを外注するときの依頼先のタイプと、選ぶときの確認ポイントを整理します。
研究者アンケートの依頼先は大きく3タイプ
1つ目は、大手ネットリサーチ会社のビジネスパネル(職種で絞り込めるパネル)です。対象者を広く集めやすい反面、「研究職」の中にライフサイエンス以外の研究者や、研究機器・試薬の購買に関わらない人が含まれることがあります。
2つ目は、医師や薬剤師などの医療従事者に強い調査会社です。臨床やヘルスケアのテーマには向いていますが、大学や企業の基礎研究者、実験を行う研究者に届くかどうかは確認が必要です。
3つ目は、ライフサイエンス研究者に特化した調査会社です。研究分野や所属(アカデミア、製薬、バイオベンチャーなど)、扱っている手法で対象を絞り込めるため、研究機器や試薬のテーマでは回答の質を確保しやすいのが特長です。
依頼先を選ぶときに確認したい5つのポイント
見積もりを比べる前に、次の点を確認しておくと失敗が減ります。
- 回答者の属性:研究分野、所属、職位を確認します。学生を含むかどうかや、製品の選定・購買に関わっているかも聞いておきましょう。
- スクリーニングの方法:自己申告だけで判定するのか、使用機器や研究テーマで絞り込めるのかを確認します。
- 調査票設計の支援:専門用語や製品名を正しく扱える担当者が、設問を一緒に作ってくれるかを確認します。
- ブラインド調査:依頼企業の名前を伏せて実施できるかを確認します。社名が分かると回答が好意的に偏りやすくなります。
- 納品物:ローデータ、クロス集計、分析レポートのどこまでが含まれるか、追加のインタビューに対応できるかを確認します。
自社で研究者に直接アンケートを送る場合の注意点
学会のメーリングリストや公開されている研究者データベースを使い、自社で回答を集める方法もあります。ただし、一人ずつ連絡するのは手間がかかり、回答率も読みにくくなります。また、広告・宣伝を目的とするメールを送るには受信者の同意が必要になるなど、法令上の配慮も欠かせません。対象者の数が多い調査や、回答者の属性をきちんと管理したい調査では、外注のほうが結果的に早く確実なことが多いでしょう。
依頼前に準備しておくこと
どの依頼先を選ぶ場合も、「調査結果を何の意思決定に使うか」を先に決めておくことが大切です。製品コンセプトの判断なのか、価格設定なのか、販促メッセージの検証なのかによって、聞くべき対象も設問も変わります。目的、知りたいこと、対象者の条件、スケジュール、予算の目安をA4一枚程度にまとめておくと、依頼先からの提案の質が上がり、比較もしやすくなります。
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